地震時の天井破損・落下防止対策を強化―設計・施工物件において標準化を図るー

2006年3月2日

戸田建設(株)（社長：加藤久郎）と西松建設(株)（社長：國澤幹雄）は、実大モデルを用いた振動実験を行い、地震時における天井の破損・落下メカニズムを把握するとともに効果的な独自の耐震対策の標準化を進めている。

地震時における構造躯体の被害については1981年以前の新耐震設計基準以前の基準で設計された建物を中心に被害が生じているが、天井材などの非構造部材については設計の時期にかかわらず被害を受けている。この背景には天井などの非構造部材は従来から構造上の観点からも材料上の観点からも耐震性について研究されることが少なかったことが挙げられる。

両社における天井の耐震対策への取り組みは2003年9月の十勝沖地震で天井材などの非構造部材の落下による被害が顕著に現れたことを契機として進められている。取り組みの具体的な内容は、実物大モデルによる振動実験やシミュレーション解析などを通じて、独自の耐震性を確保するための設計基準の策定とより効果的な耐震対策の提案を行うことである。

事務所など一般的な平面をもつ建物を対象として、実大モデル天井による振動実験を2004年度より開始しており、振動実験結果に基づく耐震対策を考案し2005年度中に展開する予定でいた。そこへ2005年8月の宮城県沖地震が発生し大規模な天井落下被害が生じた。この被害も念頭において再度検討し直し、天井の耐震対策の第1段階として、既にまとまった耐震対策を標準化し実施することとした。今回標準化を行う天井の対象は一般的規模の設計施工物件とし、大空間建物は含んでいない。

両社は、今後、一般的規模の建物を対象にした独自の「より効果的な耐震対策」を実物大モデルによる振動実験によって検証し、天井の耐震対策の第ニ段階として展開を図る予定である。