建物の安全・安心を支える技術 ビルメディカルシステム®(BMS)建物モニタリング診断システム

概要

ビルメディカルシステム®は、地震によって建物が大きな揺れを受けた際に、地震の数分後には建物の健全性に関する診断結果を、分かり易く提供できるシステムです。揺れがおさまった後、専門家の診断を待つことなく診断結果を確認できるため、建物に居続けても良いかを判断する助けとなります。
近年、巨大地震の発生が危惧されているなか、超高層オフィスビルやマンションを中心に、導入していただいています。

メリット

  • 建物の損傷度をリアルタイムで知ることができます。
  • BCP支援ツールとして有効です。
  • 様々な配信手段とカスタマイズ可能な情報内容との組み合わせが可能です。
  • 余震にも対応可能です。
  • 定期点検が不要です。
  • 詳細な診断も可能です。

特徴

システム概要

ビルメディカルシステム®の概要

ITスマートセンサ※1が地震の揺れを感知し、解析装置がデータを分析、即時健全性判定を行い診断結果を配信することで、落ち着いて初動対応することが可能になります。
システム内の通信は全てLANを介して行っており、パソコンやその他情報機器との連携が容易です。
最新のIT技術、MEMS※2技術を駆使して、従来の地震観測システムに比べ、大幅な省スペース化と当社比60-70%の低価格化を実現しています。 解析装置には専用機がありますが一般的なWindowsパソコンで代用することも可能です。

  • ※1ITスマートセンサ:コンピュータを搭載した地震センサ
  • ※2MEMS:Micro Electro Mechanical Systems(極小の電子デバイスシステム)

リアルタイムに損傷度を判定

従来、震災時の損傷度判定は応急危険度判定士の資格を持った専門家による調査が必要でしたが、当システムの導入により、その調査を待たずとも直ちに建物を継続して使用することが可能かどうかを判断することができます。

地震動の大きさや建物の揺れの大きさ設定は、建物構造や非構造部材(天井や内装材など)の適用内容に合わせて変更が可能です。
観測した建物の揺れの大きさおよび建物に作用する地震動の大きさに基づいて、簡易診断サーバが即座に建物の損傷度を自動的に判定します。 判定の結果はリアルタイムでモニタ等へ出力されます。

<建物診断における発信情報>
  • 地震発生の情報
  • 各階の震度レベル表示
  • 最適配置したITスマートセンサによる記録より自動判定した建物損傷情報表示
  • 建物に応じて表示画面はアレンジ可能

帰宅困難者対策やBCP※3、LCP※4の対策支援ツールとしての活用

  • 超高層建物においては、地上と中・高層フロアでは震度が大きく異なります。そこで、(1)代表フロアの震度、(2)各フロアの揺れ幅、(3)構造躯体の診断結果、などを分かり易い図で表示します。これにより、東京都帰宅困難者対策条例に基づいた困難者の受け入れ対策にも有効となります。
  • 災害復旧時の重要な拠点となる公共施設や病院、また、震災後の事業や生活に大きな影響を与える生産施設や超高層ビルに対するBCPやLCPの対策支援ツールとなります。例えばモバイル端末への即時メール配信も可能なため、遠くにある生産施設などの被害状況をすぐに把握し、初動体制を整える手助けとなります。
  1. ※3BCP(Business Continuity Plan):事業継続計画
  2. ※4LCP(Life Continuity Plan):生活継続計画

様々な配信手段とカスタマイズ可能な情報内容との組み合わせが可能です。

揺れの大きさと建物の健全性判定結果等を様々な方法で配信できます。

  1. 1「我が家の地震情報」をインターホン画面に表示
  2. 2指定されたスマートフォンなどモバイル端末に表示
  3. 3防災センターへの詳細情報表示や館内アナウンス放送

ビル管理システム(防犯・ライフライン監視など)と組み合わせることが可能で、最適なパッケージを選択でき、且つ安価にご提供できます。

また、建物管理者が簡単に報告用レポートを作成できるツールもご用意しています。

余震にも対応可能

電源供給が可能な場合、余震に対する安全性も表示できます。

定期点検が不要な高機能センサ

性能検証試験結果の一例
性能検証試験結果の一例

ITスマートセンサは、簡易型かつ廉価な地震計でありながら、高性能な地震計(精密測定用加速度計)と同等の性能を持っています。

ITスマートセンサ自体が点検機能を有しているので、定期点検が不要です。いざという時に故障していて診断されなかったということがありません。

詳細な診断も可能

インターネットに接続せず建物内のネットワーク内だけで完結させる形態での運用が可能です。

さらに、インターネット経由で専用の詳細診断サーバと接続し、より詳細に診断することも可能です。

関連する実績

適用例)すべての建物で活用可能

  • 京橋トラストタワー
  • 裾野市役所
  • TODA BUILDING 青山
  • OMIYAJPBUILDING
  • 富久クロス 他
論文
特許・認定・認証

特許 第6018898号